MDS-HCアセスメントのデータを適切に取得するため、以下の条件を満たす居宅介護支援事業者に事業への参加を呼びかけた。
以下の5法人が本事業に参加した。
※ASP方式:インターネット経由で、Webブラウザなどを通じてサーバにインストールされたアプリケーションソフトを利用する形態。入力データ自体も各パソコンではなく、ASP業者のデーターセンターに蓄積される。
事業内容、情報の取扱い、費用、期間を明記した協定書を作成し、居宅介護支援事業者、介護ソフトベンダー(株式会社カナミックネットワーク・株式会社ワイズマン)、財団法人ダイヤ高齢社会研究財団の3者による協定を締結した。この3者に、学術組織であるインターライ日本およびインターライ・ケア研究会を加えた研究コンソーシアムを組織した。
居宅介護支援事業者で、ケアプラン作成のために行われているMDS-HCおよびインターライ方式によるアセスメントのデータ※1 を、介護ソフトベンダーのサーバからダウンロードして利用者別に接合したデータベース※2 を構築しました。この際に、アセスメントデータをサーバからダウンロードするためのシステムを新たに開発しました。
データベースに蓄積されたアセスメントデータから、事業所ごとに22のHC-QI値を算出しました※3 。22の評価指標は図1に示しました。また、それぞれの領域の定義(アルゴリズム)を表1に示しました。
HC-QIによるケアの適切性の見直しは、以下のような手順で行われました(詳細はこちら)。
HC-QIに基づくケアの適切性の見直しおよびHC-QIの有用性に関するアンケートに回答してもらいました(図3)。
HC-QIおよびインターライ方式の詳細は下記のインターライ日本ウェブサイトもご参照ください